地質調査や土質試験などを手がける㈱ソイルテック（大分市鶴崎、中元億朗社長）の大島郁夫専務取締役が、超難関の資格検定試験「応用地形判読士」（判読士）に合格した。九州で３人目で、県内は初。
　大島さんは、高知大学文理学部（現理学部）理学科（地学専攻）を卒業後、地質調査や地すべり対策工事に携わってきた。
　全国地質調査業協会連合会が認定する判読士は、地形・地質に関する知識を身に付け、地形リスクを判断できる応用能力技術者。
地形図や航空写真による地形判読技術は、特定の成因（物事ができあがる原因）によって形成された地形の種類を認定する、正確さと精度が要求され、その能力は、判読技術にとどまらず、広い知識と経験、洞察力が不可欠という。
　建設工事施工前の地質調査は、設計の前に地質の状況を把握するためのもの。調査に入る前に、建設地周囲の地形を広範囲に調べなくては、危険箇所かどうかの判断は難しい。
　判読士の資格検定制度は、24年に創設。28年までの５年間で全国から、一次試験に８９９人、うち二次試験には３１７人が受験。
合格者は83人。全受験者中の合格率は９％と超難関。大島さんは、26年から３度目のチャレンジで、晴れて登録証を手にした。
　近年、全国的に集中豪雨が多発。単なる地質調査だけでは、河川や斜面の危険箇所の判断は難しい。
川の流れが急に曲がっていたり、等高線の間隔が不自然な所を、航空写真を元に確認すると、過去の土石流が溜まった場所だったりする。
　判読士は、現地での地質調査の前に、机上で広範囲に応用的に判読する。
例えば▽地形的に見て、地すべりの末端部に位置する▽（上から見ると）その付近に直線状の段差があり、調べてみると断層の可能性が高い―など、地形図を見ながら危険性を洗い出す。
　大島さんは、これだけではまだ仮説の段階だという。ピックアップされた危険箇所を現地地表踏査で補完することが重要で、効果的な地質調査の提案が可能になるという。
「地形判読の知識がないと、例えば、過去の土石流で形成された斜面上に住宅地を開発してしまうケースもあり、豪雨時に被災する危険性が高い。また、過去の大きな地すべり跡地で、やっと安定した部分を工事でカットしてしまうと、バランスが崩れて地すべりの再活動を誘発する恐れもある。危険箇所を判断するのは難しく、そういう予察がないと、現地調査しても大きなリスクを見逃すことになる」と、最初の調査段階での予察が重要だと強調した。
　今後、地質を含む広範な知識と経験からの、危険箇所予察やアドバイスなど、活躍の場が広がりそうだ。