大分ため池技術研究会（大坪政美会長・九州大学名誉教授）は13日、現場技術者をはじめ会員の技術力向上と、ため池技術にかかる課題解決に向けた関係者相互の連携強化を図ることを目的に、魚ヶ鼻池（宇佐市立石、防災重点農業用ため池等整備事業）の現場研修を行った。
　魚ヶ鼻池は、堤高19・３㍍、堤長１１４・７㍍、貯水量約15万立方㍍の明治時代初期に築造されたため池で、受益面積は68・５㌶。防災重点農業用ため池に指定されており、決壊した場合、住居損壊24戸をはじめ農地・農業用施設など約12億５０００万円の被害が出る恐れが想定されている。堤体が浸食や陥没、漏水などにより脆弱化し、また洪水吐、底樋などの断面不足があるなど、構造上不安定な状態にあるため補強工事を実施している。
　研修には、農業土木技術者ら約１００人が参加。県北部振興局で農林基盤部の渡邉祐樹主幹から事業説明を受けたほか、㈱末宗組（宇佐市）の佐々木武彦土木部課長から工事の施工状況、㈲峰建設（大分市）の稗田修一営業部長から小型泥上掘削機について、大和クレス㈱（岡山県岡山市）の米須友斗主任からプレキャスト底樋管の説明を受けた。
　工事現場では、プレキャスト底樋管の実物や泥上掘削機の実演を見学した後、土壌改良剤の効果を足で確かめるなどしていた。参加者からは底樋推進工法の工期短縮効果やプレキャスト底樋管と敷モルタルの間の防水対策などの質問が出るなど熱心に研修していた。
　研修終了後、「ため池改修の一連の施工がよく分かり大変勉強になった」や「課題解決につながり、すぐにでも現場で対応できる研修だった」などの感想が寄せられた。
　県農地・農村整備課の灘波悦史参事は「県内には２１１３の農業用ダムがあり、うち１０２７カ所が決壊した場合、人的被害をもたらす恐れのある防災重点農業用ため池となっている。県では、計画的に防災工事を行っているが、事業の円滑な推進のためには産官学が一丸となった取り組みが重要となる」と語った。
　大坪会長は「小型の泥上掘削機など工期短縮に向けて現場を知るよい機会になった」と述べた。