日本地すべり学会九州支部は６、７の両日、別府市内で学術講演会や日田市などの地すべり発生現場の検討会をした。
　九州・沖縄の地質調査、地すべり工事に関係する企業、各県の砂防課職員ら約50人が出席。中村真也支部長（沖縄県、琉球大学教授）が「大分県の開催は14年ぶりだが、講演や現地視察の内容を役立てたい」とあいさつ。
　講演で、大分県土木建築部の高野剛砂防課長が近年の土砂災害で、２０２３年６月に発生した由布市畑倉地区の地すべり（死亡１人）災害事例で、初動対応、緊急地すべり対策、それに伴うドローンを用いたＵＡＶ映像、短時間で三次元モデル化した対応例など、実際の画像を基に解説した。
　続けて㈱アイエステーの江藤大氏が、ドローンレーザー測量・現地踏査を行った体験談を話したほか、明大工業㈱の吉野伸哉氏が、国東半島の苅屋地区で行った抑止杭工事の三次元仮設計画とその実例について―など講演。終了後、出席者らで実例をもとに意見交換をした。
　現地検討会は、17年九州北部豪雨で被害を受けた日田市小野地区地すべり現場、１９５３（昭和28）年に西日本水害と地熱の影響を受けた別府市乙津原地区の温泉地すべり現場―などを視察して、終了した。
　２０２５年度は、宮崎県で開催予定。