県法面協会は８日、別府市内で第19回法面保護に関する技術講演会を開いた。会員企業などから１３６人が参加。
　小川裕三会長が「講演会は３年ぶりの開催。各演題は、それぞれ大変興味深い内容になる。特にＩＣＴ活用は、これからの建設業の未来にとても重要。われわれはそうした技術なども含め、次の世代に伝えていくことが永遠の課題なので、しっかり学んでほしい」などとあいさつ。
　県土木建築部の多田耕治工事検査室長が島津惠造部長の代読で「脆弱な地質を有する大分県にとって、皆さまが携わる法面工事は、県民の安全安心を守るために欠かせないもの。現場は大変危険が伴うので適切な安全管理は大前提として、新技術や新工法の導入など、より一層研さんしていただきたい」などと祝辞を述べた。
　講演では、多田工事検査室長が「法面工事の検査における留意点と工事書類の簡素化」、日特建設㈱本社技術開発部の山梨太郎上級主任が「法面工事におけるＩＣＴ施工の活用」、国土防災技術㈱の河野貴則大分支店長が「２０１８年４月に発生した中津市耶馬溪町金吉地区における地すべりの災害発生機構」と題して講演。
　多田工事検査室長は、主に検査における必須事項や具体例、書類の簡素化についてメリットや必要な作業のポイントなどを、山梨上級主任はＩＣＴ活用による効果や実際にＩＣＴを活用した現場事例などを、河野支店長は発生から４年が経過した地すべり災害のメカニズムや湧水、水質などを含む調査結果などを、それぞれ詳しく説明した。